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横浜(神奈川)1000万円台で建てる注文住宅 一級建築事務所|デックス

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お知らせ

【横浜・川崎に検討地があるなら必見!】デックスの土地診断

【横浜・川崎に検討地があるなら必見!】デックスの土地診断

憧れの注文住宅をあの場所に建てたい   「今、検討している土地に注文住宅を建てても大丈夫かな」 「一生に一度の買い物だからこそ、失敗したくない」 そう考えている人の不安を一気に解決。 横浜・川崎エリアに特化した デックスの土地診断では、暮らしのイメージを 建築会社と共有することで理想のマイホームを成功へと導きます。     検討地・候補地がある人には必見! 弊社で実際に注文住宅を決めた人は、デックスの土地診断を利用してからご契約するケースが非常に多いです。 しかも、デックスの敷地診断は無料。   ・検討地・候補地のコト ・土地診断を行うべき理由 ・注意するべき敷地の特徴 を3分で紹介していくので、興味がある方は 最後まで見ていってください!   検討地・候補地があるなら必ずやるべきコト ・プロの目線で、土地の良し悪しをチェック 注文住宅を建てる時は、土地から自分たちで選定します。 ただ、土地の選定を何も知識がない人が行うのは難しいです。 ほとんどの方が不動産仲介会社に土地を紹介されて、その土地が検討地となっていると思います。 実はそこに一番の課題が! 不動産会社からみて良い土地と、 建築会社からみて良い土地は 違う可能性があるんです。 条件が悪いと思われる土地でも、 デメリットをメリットに変える設計力があれば 意外と良い買い物になることも多いです。 条件が良い土地でも実は隠れたデメリットがあったり、建築側の目から見てみないとわからないこともたくさんあります。   敷地診断を行う方がいい理由って? 不動産会社と建築会で土地の見方が違うことは何となく分かったかなと思います。 次に、敷地診断を行うほうがいい理由を3つ ご紹介します!   1.土地の追加費用がかかる場合も・・・ 付帯工事費と呼ばれる、土地によって建物に+αの追加工事が発生するケースは非常に多いです。 特に、横浜・川崎エリアで注文住宅を建てたい人は土地柄、付帯工事費用は必ずと言って良いほど、かかると思っていいかもしれません。 だからこそ、自分の検討地がいくらぐらいの 付帯工事費がかかるのか把握しておくべきです!   2.災害時の安全性が保てない可能性 見た目はキレイな土地でも、安全性が担保されていない ケースがよくあります。 不動産仲介会社の場合は構造上まで把握することは中々難しいため、耐久の把握は出来ません。 建築会社であれば、設計上の観点から土地を 見ることができるので安心して注文住宅を建てることができます。   3.悪徳業者に言いくるめられることも 中にはですが、目先の売上に囚われて 建築会社に土地を見てもらうことを推奨しない 不動産会社もいます。 土地の購入にハンコを押してしまったら最後、 もう後戻りは出来ません。 高額な買い物だからこそ、色々な観点から情報を 見ておくことがおすすめです。   横浜・川崎エリア 注意するべき敷地の6パターン 建築家が考える横浜・川崎エリアで注意するべき敷地の6パターンを載せておきます。 もし「これ私の検討している土地かも」 と感じた場合には、最後に無料で検討地・候補地を診断できる予約フォームを載せていますのでご予約くださいませ。 隣の塀/自宅の塀が崩れる可能性   敷地内にライフラインが整備されていない   残地物の処理   道路との高低差によって荷上げ費や荷下げ費が   路地上敷地が長いと割増に   地下車庫の上に建築は要注意   【無料】お気軽に敷地診断をご利用ください ・移動時間ゼロ!自宅にいながら検討地の情報を確認 オンライン会議サービス(Zoom)を使って(お客様は無料でご利用いただけます)、 ご来場いただく個別相談会のように、 ご自宅やお好きな場所に居ながらお気軽に検討地の相談ができます。 ご用意いただくのはインターネットに繋がったパソコン・タブレット・スマホのみです。 こんな方におすすめ! ・小さな子供がいるので出かけにくい ・共働きなので休みの日はやることが多く、長時間外出する余裕・時間がない ・仕事の休みが合わず、家族揃って出向けない ・最初は対面しないで受講・相談できると嬉しい   など、自宅や好きな場所に居ながら家族と ゆっくりと受講したいという方にお勧めです。 ご予約随時受付中。下のご予約フォームより ご希望の日時をお申し込みください。   まとめ おそらく多くの方が注文住宅は初めての経験。 一生に一度の買い物だからこそ、 不安があるのは当然です。 横浜・エリアで25年以上のノウハウがある弊社なら、 そんな不安を解決することが可能。 プロが貴方の悩んでいる検討地・候補地を 無料で診断させていただきます。  

コロナウイルス99%不活化!UVストリーマ空気清浄機導入

コロナウイルス99%不活化!UVストリーマ空気清浄機導入

※デックスのコロナ対策について詳しくはこちら ストリーマ空気清浄機   人の出入りが多い、ウイルス・菌が気になる場所に、 深紫外線(UVC)LED採用の空気清浄機。   ※ダイキンのストリーマ技術とはストリーマ放電により有害物質を酸化分解する当社独自の空気清浄化技術です。 ストリーマ技術の効果測定ではストリーマを3時間照射することにより新型コロナウイルス およびマウスコロナウイルスが99.9%以上不活化することを確認しています。   スピード除菌 3つの技術の組み合わせで10倍のスピード除菌       ■フィルターに捕らえた細菌をすばやく除菌 ■フィルターに捕らえたウイルスも抑制   抗菌仕様 スピード除菌の空気清浄機だから 清潔にこだわった安心の抗菌仕様       有害物質を抑制 空気中に浮遊する 有害物質を吸い込んで捕らえる       脱臭 ニオイを分解 ストリーマが分解するから脱臭能力が続く  

デックスのリビング施工事例

デックスのリビング施工事例

デックスのリビング特集。 家族が集まる場所、リビング、リビングはいる時間が長いからこそ、居心地の良さにはこだわりたいですよね。 デックスでは豊富な施工事例がございますので、あなたの気に入るリビングがきっと見つかりますよ。 ウッドフロントの吹き抜けリビング。 ウッド×レンガの海外風のリビング。照明はカラフルにすることで、差し色を加えより一層魅力的に ホワイトウッドの床材、光をいれるための長方形の窓。ソファーで寝っ転がれば、思わず寝てしまいそうな日光の気持ちよさ。こだわりぬいたリビング。 ダイニングからリビング、ご飯を食べ終わったらすぐに家族で団らん。そんな風景が簡単に想像できるリビング。 おしゃれなカフェのような雰囲気のリビング、休日にコーヒーを飲みながらテレビを見る、そんな風景が似合うリビング。 年間200棟施工しているデックスでは、その他にも多数の施工事例がございますので、是非こちらからご覧ください。 /works

50歳から始める家づくり

50歳から始める家づくり

「若い内ならマイホームの手助けって 色々あるけど、50歳過ぎると大変よね...」 いいえ、建て替えもリフォームも可能です! ・家が老朽化していて建て替え・リフォームしたい ・新しい家に住み替えたい こんな風に思ったことありませんか? そんな人にお伝えしたいのが、 「リバースモーゲージ」という住宅ローン制度です! リバースモーゲージって? リバースモーゲージとは、自宅を担保に生活資金を借入れし、自らの持ち家に継続して住み続け、 借入人が死亡したときに担保となっていた不動産を処分し、借入金を返済する仕組みです。 高齢者向けの貸付制度になります。 住宅ローンは、一括で受け取った融資額を月々返済していき、最終的に借入残高がなくなるのが一般的です。 しかし、リバースモーゲージは毎月、金利のみを返済し、お亡くなり後に一括で 借入れた分の残高をまとめて返済する仕組みです。 リバースモーゲージの仕組み ①自宅を担保に契約 ②毎月、利息のみ返済 ③亡くなられた際に元金を一括返済 ※返済方法は。「自宅の売却」または 「相続人による一括返済」から選択   リバースモーゲージはこんな人におすすめ ・自宅の老朽化による建替え、リフォームを検討させたい人 ・老後の資金に不安がある人 ・自宅を残さず生活資金を充実させたい人 自宅に住み続けながらお金を借入れし、 自分の死後に自宅を売却するなどの方法で 返済をするリバースモーゲージが最近注目されています。 老後生活資金はもちろん、 いざというときの医療費や介護費用、 余暇を楽しむための費用など、 資金に余裕を持たせておくことが 安心につながるでしょう。 比較的早いタイミングから住宅ローンを リバースモーゲージに借り換えることによる 家計の見直しをするなど幅広く検討することができます。 「50歳から家づくりを検討したい」という人は、 下記のボタンからお気軽にお問い合わせくださいませ! お電話でのご予約は 0120-422-844  

デックス株式会社 SDGsの取り組み

デックス株式会社 SDGsの取り組み

SDGs|エスディージーズとは? SDGs(持続可能な開発目標)とは、2001年に策定されたMDGs (ミレニアム開発目標)の後継として、2015年9月の国連サミットで 採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された 2016年から2030年までの国際目標です。 持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから 構成され、地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind) ことを誓っています。 SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル (普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。     デックスのSDGs 目標毎における取組み 下記の取り組みにより省エネルギーを目指し、 永年安心して住み続けられるよう、デザイン性だけではなく 高耐震で高耐久かつ、妥協のない高品質な 住宅基本性能を兼ね備えた長期優良住宅が標準仕様となっており、 優れた性能の住宅をハイコストパフォーマンスでご提供しております。     健康に暮らせる断熱性能 住まいの断熱性能、気密性能を高めることで、 エネルギー消費の少ない快適な暮らしをご提案いたします。 断熱性能は品確法の断熱等性能等級4以上を標準仕様とし、 夏は涼しく、冬は暖かく過ごせる空間作りに取り組んでおります。 デックスではウレタン断熱や高断熱のサッシを 採用することにより、基準を満たすように設定しております。 気密性を高め快適な居住空間を創り、有害物質を除去しクリーンな空気の家を造ります。 私たちが提案する住宅が、安心して暮らせる住環境であるように日々取り組んでおります。 【デックスの住宅性能】 /order/     安心して暮らせる耐震性能 柱や梁などの構造材は、安心安全な暮らしを支える住宅づくりの軸となります。 デックスが提案する構造は、高耐震構造パネルによるモノコック構造による地震力に耐える 耐震構造と、高減衰ゴム制震ダンパーの地震力を逃がす制震工法を組み合わせた、ハイブリッド制震工法です。   耐震と制震を組み合わせることで、「柔軟な立方体」を形成し、大きな地震力が繰り返し起こっても、建物にかかる負担を最小限に抑え、より長寿命な構造躯体をつくります。 また、これらの取り組みを実際の工事中の建物で体感していただく「構造見学会」を開催し、 建物の見えない部分の安心を、見える安心へと変える取り組みも行っております。 【デックスの耐震性能】 /news/3833   人と環境に優しい自然素材 アレルギー物質やウイルスを除去分解するような自然素材を使用しております。 光触媒効果を施したフローリングは、太陽光以外の室内の蛍光灯、 L E D 照明などの光で、蓄積された不快物質や不安物質を除去します。 臭いやカビ・ホルムアルデヒド等のアレルゲンの低減に加え、 インフルエンザウィルスやノロウィルスも分解・除去します。 壁材に使用している珪藻土は自然素材のモノを使用しているためアレルギー体質の お子様にも安心して生活できる空間をご提供しております。 【デックスの住宅素材】 /structure/material     環境に優しい省エネルギー住宅 デックスでは環境に配慮した省エネルギー住宅として太陽光パネルの設置も行っております。 ・太陽光発電システムから効率よく蓄電 ・ライフスタイルに合わせた蓄電池を提案 ・いつでも効率よく溜まった電気を使えます ・目的に合わせて使い方は自由自在 ・災害時・停電時も普段通りの生活がかなう 地震や台風被害など、予期しないタイミングで停電は発生します。 近年の災害時には停電が長期にわたる事も、また電力会社の行う計画的な停電時も いつも通り安心して生活をおくる事ができます。 【デックスの太陽光】 /reform/taiyo   ハイブリッド車導入によるCO₂削減 また社有車のCO₂やガソリンを節減するためにハイブリッド車をこの12年間に延べ21台購入して使用しており、今後は電気自動車(EV車)も導入を計画しております。   「定年退職者継続雇用制度」の実施 ベテラン社員の豊富な経験や知恵を生かし、 希望者には定年後も働ける環境を整えております。 高齢化社会になる中、人々の可能性を 最後まで見出せる循環を創り出す意向です。   「ワクチン接種率93%突破」の実績 全社員に毎年、健康診断受診やインフルエンザ予防接種を 就業時間中に実施しております。 また、新型コロナウイルスワクチン職域接種も実施、 11月末時点で93%二回目接種完了済です。   「組合加入による医療負担」を整備 保険組合に加入しており、万が一の病気や ケガの際の医療費も月3万円 (年収により5万円の場合有) 超過分は社員とその家族の負担なしで、 保険組合から全額負担されるため 万が一でも社員には安心できる制度です。   「資格取得支援制度」の実施 業務で必要な資格を取得するのに、 受験対策テキストやDVDを会社で購入しております。 就業時間内でも受験に行くことを推奨しております。   「充実の教育体制」環境 未経験でも仕事をこなせるように 2ヶ月間の研修制度を設けていきます。 何かあれば、すぐ周りに聞いたり、 相談したりできる教育体制が整っている環境です。   女性社員の積極的採用 「直近3年間で女性管理職を倍増」に 女性でも活躍できる業界にしたい想いから、 積極的に採用をしております。 管理職の男女比バランスを整えることにも 今後もジェンダー平等の観点から注力してまいります。

本社移転のご案内

本社移転のご案内

      本社移転のご案内   このたび事業拡大と業務円滑化のため下記に 移転することとなりましたのでここにご案内申し上げます。 これを機にお客様に愛されるデザイン住宅メーカーとして更なる研鑽と充実を念頭に社員一同社業の発展に努力してまいる所存でございます。   今後とも変わらぬご指導ご支援の程何卒よろしくお願い申し上げます。   代表取締役社長 野尻 英樹   アクセス   営業開始日 令和3年3月31日(水) 新住所 〒224-0037  横浜市都筑区茅ケ崎南2-23-14 新TEL 045-523-6000(代表) 新FAX 045-523-6010 ※画像クリックでGoogleマップが表示されます 横浜市営地下鉄ブルーライン 「センター南」駅徒歩13分  「仲町台」駅徒歩15分   本社1階新ショールームが 4月17日よりOPENいたしました。 (御客様用駐車場完備)

注文住宅の外観の種類はどんなものがあるの?

注文住宅の外観の種類はどんなものがあるの?

  モダン 外観の形状や色をシンプルに統一した住宅。フラットや片流れの屋根と直線的なフォルムが特徴 デザインの流行りなどに左右されない長く住んでいても飽きのこないデザインも人気です。 また、家の構造が複雑ではないので、メンテナンスがしやすいというメリットもあります。     和風・和モダン 日本の伝統的な建築技術を活かしつつ現代の新しい建築を織り交ぜたデザインの家 日本人に最も馴染みのあるデザインで、木の自然の質感を取り入れた引き戸の玄関や切妻屋根が特徴です。 和風の落ち着きや洗練された雰囲気を求める方に人気です。 和風と言えば茶色ベースのイメージがありますが和モダンは、白や黒を混ぜたものもあり、和のなかにも現代の欧米的な生活様式を取り入れたデザインになっております。   洋風 レンガ造りやタイル張り、ログハウスなど、外国でよくみられるような住宅。 カントリースタイルや南欧スタイル、北欧スタイル、ブリティッシュスタイルなど様々なタイプがあります。     洋モダン 洋風の家の古い印象を与える装飾などを取り除き、現代的かつ日本の風土に合わせた外観の住宅     ナチュラル シンプルでありつつも木目を使って暖かみを出したデザインです。 自然素材をメインに使う為、自然の空間に包まれているような、おしゃれなカフェにいるような雰囲気を味わえます。 また、おしゃれなインテリアとも相性が良いのでインテリアにこだわりたい方にもおすすめ     ニューヨークスタイル ニューヨークスタイルは、ニューヨークのソーホー地区に多い「キャスト ( カースト ) ・アイアン建築」の外観で、大きな窓や天井を支える大きな柱、住宅の骨格を構成する枠組みが特徴で、ニューヨークを舞台としたドラマや映画にもよく登場します。古き良きニューヨークを感じさせるような家に住みたい方には、ニューヨークスタイルがオススメです。   ブルックリンスタイル ブルックリンスタイルは、外観にラップサイディングを用いていますが、カリフォルニアスタイルとは異なりもっと落ち着いて洗練された都会的なデザインなのが特徴です。 レトロとモダンを融合したようなオシャレな家に住みたい方には、ブルックリンスタイルがオススメです。     北欧風 日本ではあまり見られない、白のレンガを使ったり、 淡い色調の石を使ったりした個性的なデザインの住宅にも魅力があります。 北欧住宅の種類の1つに異なる色同士を組み合わせたものもあります。例:1階部分白に2階・屋根部分を黒に また急勾配の大きな三角屋根や自然光を取り入れるための大きな窓も特徴の1つです。     南欧風 南欧テイストは、地中海沿岸の国々(ポルトガル、スペイン、フランス南部、イタリアなど)のリゾート地で多く見られる外観です。外壁にアイボリーやホワイト、ベージュ、ライトブラウンといった色のレンガを用いたり、断熱性の高い瓦を使用するのが、南欧テイストの特徴となります。  

土地探しと土地選びの4つのポイント

土地探しと土地選びの4つのポイント

■ 土地探しと土地選びの4つのポイント 住みたい家を建てるには、その条件に適した土地が必要となります。 土地というイメージで言うと見た目上は、広さの違い、建物の有無が主な違いとなります。しかし、その土地の品質ともいうべき条件が、土地それぞれに定められています。買ってから「こんなはずじゃなかった」を避ける為には、自身である程度の知識を身に着ける必要があります。 ただ、不動産を扱う為に資格が様々あるように、その知識は専門的で多岐に渡りますので、家を建てる目的で土地を購入するのであれば、最低限その土地に建てられる建物の制限が理解できている状態が理想かと思います。 自身の家の条件に適した土地を購入するためには、知識に加えいくつかのポイントがあります。そのポイントを抑えて土地選びを進めていく事で、お金と時間の浪費を最小限に抑えて土地購入が出来てくると思います。 ① 土地選びの条件は異性に対する条件と同じように考える 高い買い物である「土地」金額もさる事ながら、これから長い時間を過ごす場所、生活の起点となる場所です。簡単には決められなくて当然です。 例えるなら「理想の土地」は「理想の結婚相手」と一緒です。どちらも細かい条件を上げていくと本当にきりがなくなってきます。 そしてすでに誰かのモノである土地、家の建たない土地、手の届かない土地、どこか結婚相手と似ているのではないでしょうか? 簡単に言い切ってしまうと、100%の土地に巡り合う確率は非常に低く、理想に近づければ近づける程、時間もコストも掛かってくると思います。その間にも程良い土地はどんどん売れていきます。 気が付けば、「2つ目に見た土地が一番良かった気がする」なんて事も、もちろんその時には人の土地になっていると思います。 つまり慎重でありながら、早い決断が必要となります。口で言うのは簡単ですが、実際にはとても難しい事だと思います。決断力、判断力、勢いがないとなかなかすぐには決められません。 では、少しでも早く決断を下す為にはどうするべきか、優先順位を明確にする事。どの土地にもメリットとデメリットは存在します。そこに土地としての優先順位とその土地に建物を建てた際の優先順位まで決めておく事が、決断を早め後悔を少なくするポイントです。 優先順位の数は3つから5つまでにしておくと良いでしょう。増えれば増える程、決断は難しくなります。良い土地に巡り合った時に、迷いなく決断できるような判断基準をつくっておきましょう。紙の上でだけでなく実際にその土地を見に行く事も大切です。 [blogcard url="/news/3703"][blogcard url="/news/3711"] ② 土地の最低基準を決めておく 検討するべき優先順位とは別に土地の品質に対しての最低基準を設けておく事も大切です。 土地の品質というとイメージが湧きづらいかもしれませんが、土の色や見た目ではもちろんありません。 土地の品質とは、地盤の強度や水害の履歴、法的な制限などがそれにあたります。そのような特殊な土地の場合、地盤改良工事が必要になったり、耐火構造が必要になり、通常の住宅より結果的にコストが掛かってしまう事になります。 ③ 不動産会社の情報はほぼ一緒である 信頼でき安心して土地探しを任せられる不動産会社はどうやって見つければ良いのでしょうか? 実は売地に関する情報のほとんどは各不動産会社が共通で持っています。つまり商品や価格に関しては。どの不動産会社でもほとんど差異がないのです。 となると、人(営業マン)に起因する事が多くなると思いますが、少なくとも条件が同じである事を理解した状態で、同じ質問、同じ物件の相談をした場合、そ営業マンの営業方針が解るかと思います。 営業マンの考え方はそのまま仕事に表れますので、少しでも親身なアドバイス、情報をくれる営業マンを信じた方が、万事に差が出てくるところかと思います。 もちろん営業マンもボランティアではありません。不動産会社の方針や押したい土地がある等の状況もありますので、営業マンの話を冷静にしっかり精査する事をオススメします。 ④ 予算を明確にしておく 資金計画を詳細に明確にしておく事で、判断もし易くなります。 大きな買い物の為、土地、家の購入には未来のライフプランを明確にする事が必要となります。 将来の収入、支出、想定される費用など、出来るだけ細かく、思い浮かべ計算しておくと良いでしょう。土地・家の金額は生活のスタイルに影響を与える程大きいと言えます。 想定できる支出はもちろん、イレギュラーで起こる突然の出費なども予備費として計画に入れておく必要があるでしょう。 [blogcard url="/news/3559"]

注文住宅の建築費用と一般的な相場観

注文住宅の建築費用と一般的な相場観

■ 注文住宅の建築費の相場とは 注文住宅を建てている人は、だいたいどれくらいの広さでどのくらいの費用をかけて家を建てているのでしょうか? 全国平均で住宅の床面積をだすと約129.3㎡、建築費(土地代は含まず)に関しての平均は約3,300万円となります。どちらの平均値もエリアによって大きく違ってきますが、平均相場は40坪程の床面積に対して3,000万円前後といってよいでしょう。 2018年度の「住宅金融支援機構データ」から注文住宅の平均床面積と平均建築費を首都圏と全国で分けてみると、床面積は全国平均で126.8㎡、首都圏で125.3㎡となる。 やはりスペースの限られた都心部では若干小さくなっています。ですが、あくまで平均値ですので、エリアに限らず要望の大きい注文も多数ある注文住宅ですから、必然的に同じくらいの平均値になってくるのかもしれません。 また注文住宅の価格の下限はある程度想定が出来ますので、一部の富裕層が大きく相場を吊り上げてしまっている事も考えられます。実際の一般的な相場は平均値とは少し違ってくるのかもしれません。 また、建築費用に関しては、全国で約3,228万円、首都圏で3,694万円となります。 面積、坪数と反比例して平均建築費用は上がってきます。つまり坪単価があがってきます。 首都圏、東海、近畿の順番で三大都市圏では同じような動きになっていきますが、土地の代金も大きく違ってくるため住宅の住宅総額の差は更に大きくなると思います。 建物にかけられる費用の割合も当然変わってくる事を考えると、都市部での住宅購入の相場感覚は全国と比べ大きく異なるといえるでしょう。 とはいえ、希望や夢をかなえた住宅を出来るだけ安く建てたいというのが、誰もが考えるところかと思います。相場は相場として、あくまで平均値なので年収はもちろん年齢や詳細エリアによっても大きく価格が変わってくる事を理解したうえで、資金計画や検討エリア、住宅に対する希望で予算を考えていくのが良いかと思います。当たり前ですが、すでに土地を持っている場合とそうでない場合では考え方は大きく流れが異なってくると思います。 [blogcard url="/news/3786"] ■ 金額別の注文住宅の特徴について 1,000万円台の注文住宅とは ローコスト住宅というカテゴリーになる1,000万円台の注文住宅。外観や間取りなど、基本的にはシンプルに造られる事が多く、建築費用でコストを抑えた分、他の物にもしっかりとお金をかけたい方が選ばれる事が多いかと思います。 ・趣味や旅行にお金をかけたい ・子供の教育にお金をかけたい ・ローンの金額を抑えて早く返済してしまいたい ・まだ年齢が若いけど家を持ちたい このような希望のかたやコスト重視の人に選ばれる価格帯となります。 住宅の特徴としてはシンプルな形状の家が多くなります。家の形が変形していたり、建物に凹凸が多い場合は住宅の表面積が多くなりますので、どうしてもコストが高くなっていきます。それは外壁の材料が比較的高額なものが多く、表面積が大きいという事は必然的に建築コストが上がってしまうポイントとなります。 このような理由からローコスト住宅は、どちらかといえば長方形や正方形を中心としたシンプルな家が多くなってきます。ただ、だからと言って面白みのない住宅というわけではありません。 ローコスト住宅を得意とする設計事務所は、豊富な実績からシンプルであるが洗練されたデザインの家を仕上げてくれます。また、要望にあわせた機能を備えた住宅はその人ならではの快適な生活がスマートにかないます。 また、ローコスト住宅は企業努力で成り立っている価格帯でもあります。大手ハウスメーカーの場合、TVCMやプロモーションを大々的に行います。その費用は家の価格に乗っかってきますので、割高になってくるのは当然ともいえます。 仕入方法の工夫や家が出来るまでの様々な工程を内製化する事でコストを削減している企業もあれば、基本設計をパッケージ化する事でベースの費用を抑えたりと、企業により様々な努力をした結果となります。 一概には言えませんが、「ローコスト住宅とは安かろう悪かろう」ではなく、品質を損なう事なく、低価格にこだわる極力無駄をはぶいた理想の住宅といったイメージの住宅です。 [blogcard url="/news/3603"] 2000万円台の注文住宅とは 1,000円台でもある通り、どこにお金をかけるかというところで住宅の価格は大きく変わってきます。2,000万円台になるとこだわれる部分も物理的に多くなりますので、中庭やガレージなどの一つのテーマを意識して、それを中心に住宅を考えていく事が出来る価格帯かと思います。 一般的には希望が膨らんでしまい、予算オーバーに比較的なりやすい価格とも言われていますが、優先順位とメリハリがついていれば、こだわりたい部分にしっかりとお金をかける事が出来る価格帯となります。 ・趣味の要素を住宅に取り入れたい ・生活のスタイルを家から創りたい そんな家や生活に対するイメージが強く存在している方が比較的多いかと思います。 1,000万円台の家と同じようにハウスメーカーによっては、どの価格であっても高価格にも低価格にもなります。メーカーのブランドや設定になりますので、性能の違いや優先順位をしっかり考える事で、ハウスメーカーも選び易くなるのではないでしょうか? 住宅の中身で価格は大きく変わりますが、ハウスメーカーの設定が大きく作用するものでもあります。   ■ 建築費を出来るだけ抑える為の失敗しないポイント ・シンプルな形状の建物にする これは1,000万円台の注文住宅でもお話ししている通り、正方形や長方形を中心とした外観がオススメとなります。 シンプルな形状の住宅は耐震性も向上するので安心というメリットもあります。 ・設備のグレードのバランスを考える 建材や設備には低価格のものから高価格なものまで本当に様々です。全てにこだわってしまうと費用はかなり大きくなってしまいますので、抑えるためには、こだわりたい部分の優先順位を決めバランスよくメリハリをつける事で全体的な予算を抑える事ができます。 ・水回りを集中する 水回りの設備は離れているとそれだけ配管設備が多く複雑になり、費用がかかります 水まわり設備は出来るだけ1ヶ所に集中させることで配管工事費を抑える事が可能です。 ・部屋を広く壁を少なくする 部屋数を多くするという事は、それだけ壁を設置しなければならなくなります。その分、費用はかかりますので、壁を少なくする事で費用を抑える事は可能です。 壁を少なくすることで広い室内空間を確保出来、採光や通風の面でもメリットが多くあります。   ■ 注文住宅の相場についてのまとめ せっかくの注文住宅、下調べをしっかりおこなう事で、家族の希望の優先順位を決めていく事で無駄な費用を抑え、予算が大幅に変わってしまう事も少なくなると思います。 [blogcard url="/news/3581"]

注文住宅の耐震性能と設計時の注意点

注文住宅の耐震性能と設計時の注意点

■ 住宅の耐震性能と基準とは 地震の多い日本だからこそ、家を建てる際には耐震を意識したいところです。近年、大規模な地震が数回にわたり起こり、その際に住宅にも大きな被害が数多くでました。 数多くの住宅が倒壊してしまったのは、耐久壁の量や土台からの柱抜けが主な原因と言われています。 こうした被害状況をもとに、より安全な住まいを維持するため建築基準法の改定が繰り替えされていき、特に耐久壁の量やバランス、補強についての義務化がされるようになっています。 現在の日本の建築基準法は耐震等級1以上の住宅でなければ建てることができません。 ■ 耐震性能と耐震基準について 耐震性能は地震の揺れ、力に耐える性能となります。その耐えられるレベルがどの位なのかで基準を定めたのが耐震等級となり、現在のところ等級は1~3に定められています。 住宅の耐震性能基準は大地震の度に繰り返し変更されてきております。はじめて耐震基準が施行されたのは、関東大震災の翌年1924年となります。その後、大地震が起こる度に耐震基準は改正されてきました。 旧耐震基準では、中程度(震度5程度)の大きさの地震が来ても建物が倒壊せず、地震による被害が軽くすむということを目標とするとなっていました。つまり、当時の基準ではそれ以上の大地震に対する基準は存在していませんでした。 しかし、1981年6月1日に導入された現行の耐震基準では、建築物を新築する際、「震度6強の地震に耐えられる性能」をもたせることが義務化されました。 大地震が起こっても傷一つない建物というのが住宅の理想になると思いますが、ごく稀に発生する大規模な地震に対して全く影響を受けない建物を作ろうとすると、技術的にも費用的にも非常に難しくなります。本来の家・住宅という機能を犠牲にしていしまう程の無理が生じてしまいます。そこで、十年に一回は起こりうる大きさの力に対しては、大規模な工事が伴う修復を要するほどの著しい損傷が生じないことを一つの目標(損傷防止)とし、数百年に一回は起こりうる大きさの力に対しては、損傷は受けても、人命が損なわれるような壊れ方をしないことをもう一つの目標(倒壊等防止)としました。 【旧耐震基準】 (1981年6月1日以前の基準) ・数十年に一度発生する地震(震度5程度)では倒壊や崩壊しない 数百年に一度程度の地震(震度6強から7程度)に対しては想定が存在しない 【耐震等級1】 (建築基準法の耐震性能を満たす水準) ・数百年に一度程度の地震(震度6強から7程度)に対しても倒壊や崩壊しない ・数十年に一度発生する地震(震度5程度)は住宅が損傷しない程度 建築基準法で定められた最低限の耐震性能で、これ以下は危険というギリギリの耐震性能です。 【耐震等級2】 ・等級1で想定される1.25倍の地震が起きても耐えられる 構造計算ないし精密診断が必要になります。 震度6強~7の地震でも、一定の補修程度で住み続けられるレベルで、学校や病院などでは耐震性能が等級2となります。 耐震等級2以上は「長期優良住宅」として認められています。 【耐震等級3】 ・等級1で想定の1.5倍の地震が起きても耐えられる 震度6強~7の地震でも、軽い補修程度で住み続けられるレベルで、消防署や警察署などの防災拠点は等級3になっています。 「長期優良住宅」として認められています。   では実際の等級の差はどこで変わってくるのでしょうか? 耐震等級を高める施工方法には、次のような方法があります。 ・壁の強化 ・床と屋根の強化 ・柱と梁の接合部を強化 ・基礎の強化 ・梁の強化 耐震等級2以上の住宅は、地震保険が割引きされるというメリットもあります。 また住宅ローン減税の最大控除額が大きくなり、「耐震等級割引」も適用されます。 耐震等級2では保険料の割引率は30%、耐震等級3では半額になります。 耐震等級3の住宅は地震時に被害を受ける可能性が低かったといいう実績により、割引率が増加しているようです。   ■ 「耐震」と「制振」「免震」の違い 制振(静振)構造 地震の揺れに連動し、建物が逆方向に揺れる事で家の中の揺れを少なくする構造です。 制震構造は、建物の壁や柱などにダンパーと呼ばれる制振装置を設置する事で、地震の揺れを吸収してその力を20~30%ダウンさせるものです。建物にかかる力を抑える事で、ひび割れ等の軽減を行い、倒壊対策としては一定の効果があります。 ただし、制震効果は2階以上の階へ影響を抑制するものとなりますので、1階は地震の力をそのまま受けてしまいます。 免震構造 地震の揺れを建物に直接伝えない住宅のことを「免震住宅」といいます。建物と基礎との間にゴムなどの免震装置を設置する事で、地盤と建物を離し地震の揺れを建物に直接伝えない構造です。建物に伝わる地震の力が軽減されるため、長くゆっくりと揺れることで、建物の損傷や家具が倒れたりしにくい状態をつくります。 コストに関しては3%ほどアップしますが、地震の力は40%~60%軽減されると言われています。 免震装置は隣家との十分な距離がないと設置できないので、狭小地では設置が難しい場合があります。 耐震住宅と制震住宅はのちのちリフォームする事で追加する事も出来ますが、免震に関しては新築のタイミングでしか設置できない構造の為、検討が必要となります。また、他の構造にくらべてコストが割高になる点、メンテナンスも必要な為、継続的なコストも確認した方が良いでしょう。 [blogcard url="/news/1745"] ■ 注文住宅の場合の耐震性能について 各社が基準としている耐震構造ですが、自由設計の注文住宅となると間取りや配置によって大きく変わってきます。 吹き抜けやリビングの広さによっても少しづつ変わってきてしまうものになりますので、耐震性能を重視する場合は、それを踏まえて相談していく必要があります。   ■ 住宅の耐震性能に関するまとめ 現在の日本では建築基準法によって耐震基準を下回る建物は建てられません。また基本的には高いレベルでの基準を標準としているハウスメーカー、工務店も多いです。 しかし、耐震、免震、制震、その他、メリットやデメリットが違ってきます。またコストも大きく変わってくる部分ではあるので、家を建てる上で重視したいポイントを比較して満足いくカタチで建築をされるのが良いかと思います。 [blogcard url="/news/3824" title="高い耐震性能ツーバイフォー工法(2×4工法)とは" content="地震や台風、様々な災害が頻発する日本での家づくり。今回は災害に強く高品質なツーバイフォー工法について、なぜツーバイフォー工法は耐震、耐風、耐火に優れているのか?その秘密を詳しく解説いたします。"]

ハウスメーカーと工務店、違いとメリット

ハウスメーカーと工務店、違いとメリット

■ ハウスメーカー、ビルダー、工務店の違いと特徴とは? 注文住宅を検討する際、どこに家づくりを依頼するか?は大きなポイントとなります。住宅建築を請け負う会社は数多くあり、その業態・規模も様々です。そして選ぶ会社によって家づくりの方法や完成する家も違ってきます。建築会社の業態は大きく分けると「ハウスメーカー」「ビルダー」「工務店」「設計事務所」なります。各業態によりそれぞれ良い点も悪い点もありますので、そのメリット・デメリットを理解する事が大切だと思います。家を建てる際に大切しているポイントと比較して、どのメリットがマッチするのか検討していく事が大切かと思います。 ● ハウスメーカーの特徴とは 一般的なハウスメーカーとはテレビCMなどを行い、メディア露出の多い全国規模で営業を行う住宅建築会社となります。それぞれに規格化された「商品としての住宅」をもち、独自開発した技術や特徴を売りとして住宅を販売している会社となります。もともとハウスメーカーは戦後の住宅不足を補う為に設立されたものが多く、大手ハウスメーカー8社で全国シェアを20%以上になります。 設立の経緯は戦後の住宅不足を補う国の政策に基づき、当時主流だった大工の手によるオーダーメイド建築から、大量供給を目的としてパッケージ化した「プレハブ住宅」を供給する事がスタートとなります。住宅は規格の統一をおこなう事で、安定的にスピーディ、また安価に建築が出来るようになります。高度経済成長期を経て「プレハブ住宅」は急速に普及していきます。 供給が進むにつれ、それぞれのハウスメーカーは独自の特徴的な商品・サービスを展開していきます。住宅自体も全く同じという事ではなく、セミオーダーのようなスタイルで商品を展開していくパッケージとはなっていきます。どのハウスメーカーも住宅性能や品質、メンテナンスの仕組みなども同様にパッケージされているので、その部分で安心出来る点は大きいと思います。設計や間取りに関しては他の業態と比べると、自由度は低めとなります。 また、多くの広告費を使う会社が多く、その分知名度やブランド力はあるが宣伝費が商品価格に含まれてくる為、比較的高額になってしまいます。 ● ビルダーの特徴とは 定義としては定まったものはありませんが、全国展開というよりは、複数県にまたがった一部のエリアに特化集中して営業を行い、年間で数百~数千の住宅供給をしている会社となります。ハウスメーカー程の規模ではないが、エリアでの知名度は高く、一定量の供給を行う為、スケールメリットもある業態となります。 ビルダーと呼ばれる業態のなかにも、地域ビルダー・ハウスビルダー・ホームビルダー・パワービルダーと細分化される事もあり、幅広い範囲の会社がビルダーのなかに入ってくると言ってよいでしょう。先程ありました大手ハウスメーカーのシェアは20%程と考えると、残りのほとんどのシェアはこのビルダーと呼ばれる業態に入っていると考えられます。設計や間取りの自由度は会社にもよりますが、比較的高く設計士と進めていく事が多いかと思います。 ● 工務店の特徴とは 地域に根差した年間数十棟の規模で住宅供給をおこなっている会社が多く、家はパッケージされた商品ではなく一棟一棟オーダーメイドで家づくりをしています。工法も伝統的な大工仕事を得意とし、施主との対話によって家を造っていきます。反面、手続きやローン等のサポートは積極的ではない為、自分達で行っていく必要があります。 [blogcard url="/guarantee" title="デックス注文住宅の保証について" content="デックスでは安心してお住まいいただく為に充実の建物保証、設備保証など安心のサポートをご用意しております。また住宅専門の第三者機関「ホームリサーチ」による施工途中の工程チェックなど、安心してお任せいただける仕組みをご用意しております。"] ● 住宅フランチャイズチェーン、ボランタリーチェーンとは フランチャイズチェーンは飲食やコンビニ同様に、独立した工務店がチェーン加入し、チェーンのスケールメリットを生かした仕入れや集客、商品、技術、システム提供を受け一定レベルの商品を同様品質で提供する仕組みです。フランチャイズの場合、請負契約に関しては運営元との契約ではなく工務店との直接契約となります。基本的なメンテナンス等は商品に紐づいている場合が多く、同様のサービスを受ける事が出来るかと思います。 逆にボランタリーチェーンの場合は、技術提供、建築資材等のサポートはあるが、各工務店が独立した商品を展開するため、サービスや保証はその会社によって大きく異なってきます。 ● 個人設計事務所や建築家の特徴とは 設計事務所は、設計および設計監理を行う会社です。設計事務所では設計のみを行い、施工自体は工務店に委託して行われます。施行中から完成までが「設計監理」の役割となりますので、進行状況の確認、品質管理、工事費用の確認等を行います。 ■ 重要視するポイント別それぞれのメリット・デメリットの比較 ● 品質・サービスにおける安心感を重視した場合 ・大手ハウスメーカー ・ビルダー(比較的規模の大きいビルダー) ブランド力や安心感を重視するとどうしても大手ハウスメーカーになるかと思います。 大々的にテレビCM、メディアへの露出を行う事で、認知度・ブランド力はかなり大きなものとなっています。また各社差別化を図る為、最新技術や検査機材を用いデータを出していたりします。その分大幅にコストがかかっているともいえますので、前提として予算に余裕がある場合はブランドと安心を選ぶという選択も良いかと思います。ビルダーに関しては、基本的には同様品質に近いものを提供している会社が多いかとも思います。 ただ、大手ハウスメーカーとは異なり、研究施設や機材を持っていない事が多く、幅の広い業態でもある為しっかりと選択をする必要があると思います。 ● コストパフォーマンス・建築費を重視した場合 ・工務店 ・ビルダー コストに関していうと、より多くの住宅を取り扱う会社の方がスケールメリットが発生しやすいと思います。年間数棟と数百棟では仕入の単価も大きく変わってくるのは、どの業界・商品も一緒ではないでしょうか? ただ、多くの住宅を取り扱うという事は、大手ハウスメーカー程ではないにしろ、それなりの広告宣伝費がかけられているともいえますので、そのバランスが重要になってくるかと思います。また会社によって得意な住宅の傾向が異なり、それぞれにノウハウがあります。自分の建てたい家の傾向に近い実績が多ければ、そのような住宅を建てる「コツ」を熟知している会社の方が、コストや品質を含めて優位性が高いといえます。 ● 個性的な家、趣味や好みを重視した場合 ・設計事務所 ・工務店(自由設計を重視した工務店) 設計事務所や工務店は規格化された商品を持たない為、基本的にはその都度オーダーメイドで建てていく家となります。小さな規模が多い為、融通が利きやすい点も魅力ですが、人対人の間隔も強くなるため、建築士との相性次第では、メリットにもデメリットにもなるところです。要望も理解してもらえない場合は、ステレスになる場合もあります。   ■ ハウスメーカー、ビルダー、工務店の違いとは?のまとめ 住宅を建築する際は様々な条件、要望、希望が発生します。 一番大事にしたい部分は何処か?そによって選ぶべき業態・会社が異なってくると思います。つまり、どのように家を建てたいかによってメリットとデメリットは逆転するものもあるという事かと思います。 家づくりは本来は「未来を創造する」大変ではあるけれど楽しいものだと思います。 その時間を楽しめるような趣向にあった会社を選ぶ事が大切です。

土地購入の前に知っておきたい基礎知識

土地購入の前に知っておきたい基礎知識

■ 土地購入の為の基礎知識 注文住宅を検討した際、まず大きな分かれ道になるのが、土地を所有しているかしていないかだと思います。 今住んでいる土地の建物の建て替えや、もともと所有している土地がある場合、どんな建物を建てるのか?という事に集中する事が出来る。また予算面でも建物費用とそれに付随するコストについて考えておけばよい。 しかし、土地を所有していない場合、当然、土地代、建物代、その他経費が住宅の総予算となる為、実際にどのくらいの金額になるのか見えづらく、二の足を踏んでしまう事もあるかと思います。 分譲一戸建てであれば、土地の含まれたすでに存在している商品の為、総額は明瞭と言える。 とはいえ長く生活の基盤となる家を自分の理想の住まいにしたい、そんな想いから注文住宅を検討する人も数多くいます。では土地購入で失敗しない為にはどんな知識が必要なのでしょうか? ■ 土地を購入する際に注意する土地の種類 注文住宅を建てるために土地を新たに土地を取得するとしたら、どういった方法があるだろう? 土地が売買される際、いくつかの分類に分かれます。 大きく分けると更地、古家付土地、建築条件付き土地が情報誌やネット情報では多く見られます。。 土地を購入するイメージと言えば更地を思い浮かべる方が多いと思いますが、実際にはそういった何もない土地ばかりが売っているわけではありません。既存の建物が建ったままの土地や、特定の条件が付いた土地も存在します。 つまり単純に価格を並べただけでは、家を建てられる状態に土地をするまでに別途費用が掛かる場合があるという事になります。また建てられる家の大きさに制限があったり、建築会社が限られてしまう条件がついている土地もあります。 ・更地 家を建てる事を考えればイメージするのはやはり更地になります。 ・古家付土地 更地は土地から仕入れて建物を販売する業者も競合してくる為、競争率は必然的に高くなってしまいます。 そう考えると建物付きの土地を購入する手段も視野に入ってくるのですが、既存の建物の解体費用は掛かってしまいます。しかし、もともと実際人が住んでいた土地だと考えると、生活環境や利便性等が良い可能性も高いと言えます。 土地を取得した人の45%程は古家付や借地権付の土地を取得している。 ・建築条件付きの土地 情報サイト等でよく見る建築条件付きの土地、この条件とは土地の売主、もしくは売主の指定した建築業者との間で一定期間内に建築請負契約を結ぶことが条件となります。その為、建築事業者を自由に選ぶ事が出来ない為、指定された事業者が得意とする工法での施工となったり、制限される事も多くなります。 また、建築プラン決定までの期限が決められていたり、ある程度のプランが用意されているケースもあります。 建築条件付き土地に関しては全体の16%程が取得しているようです。 ■ 土地を購入した人の情報源は? 一般の人は土地の情報が勝手に入ってくる事はありません、ではどうやって情報を入手しているのでしょうか? 何処に相談するのが良いのか?アンケート結果では建築会社に相談する人が最も多く約50%を超えています。 不動産会社に相談した人、自分で情報サイトで検索する人が次いでそれぞれ30%弱となります。 一般的に言えば土地の売買は不動産屋が得意な気もしますが、注文住宅に関しては、土地と建物併せて完成するモノになりますので、購入する側の心理として並列で考えないと混乱してしまう部分があるのかもしれません。 では、相談先によるそれぞれのメリットとデメリットはどんなところにあるのでしょうか? まず地元の不動産屋にはそこにしかない情報がある可能性があります。 大手不動産会社に関しては、広域な情報を持っていますが、エリアによっては得意不得意があったりもありますので、特定の選択肢だけで決めない方が良いかもしれません。 比率のなかで一番多かった建築会社での相談ですが、建築会社は独自の情報源は少ない為、あくまで紹介をしてくれる業者が多いでしょう。 ただ、住宅を建てるという目線で土地購入をアドバイスしてくれるというメリットもあります。 土地によっては実現出来ない建築プランも当然ありますので、あらかじめ希望と購入すべき土地を理解しておく事も大切です。 [blogcard url="/news/3728"] ■ 土地を購入する際にかかる費用について 一般的には5%~10%程費用が掛かると言われていますが、その土地によって条件や手続き、住宅建築の為に必要な工事が異なる為、購入価格に対して一概に○○%とは言えない部分があります。 実際に土地を購入する際にかかる費用は、土地の代金とは別に、土地購入における購入諸経費、土地取得にかかる税金、住宅を建ててられる土地にする為の費用と大きく3つに分ける事ができます。 □ 仲介手数料 不動産会社を通した土地購入には仲介手数料が発生します。仲介手数料は土地の売買価格に対する3%+6万円です。プラス消費税となります。 不動産会社が所有している土地を直接購入する場合は、仲介手数料は不要になります。 □ 登記費用 土地を購入する際には、所有権を移転する必要があります。移転に関する登記費用は、司法書士に支払う手数料と登録免許税が掛かります。 司法書士の手数料の一般的な額は6万~8万円となりますが、登録免許税はその土地の売買価格ではなく評価額に対して計算されますので、対象地域によって変わってくる部分もあります。 □ 測量費、表示登記費用 購入する土地は、対象地を分筆して購入する場合や実測値による面積で取引をする際、土地家屋調査士に依頼します。その際、確定測量費と表示登記申請費用がかかります。測量費用に関しては売る側が負担することが一般的となり、実測取引を買う側が希望する場合はその費用を負担することになります。これらの費用は土地の場所が市街地か郊外等によっても変わります。また、広さ、形状、隣地とのポイントの数、接面する道路や水路などによっても違ってきます。 □ ローン手数料 ローンを利用して購入する場合は、ローン手数料と抵当権設定の登記費用がかかります。 □ 農地転用する場合 農地を宅地に変更する場合、農地法に基づいた許可、または届出が必要です。この届出や許可については行政書士に依頼します。 費用は10万円~20万円くらいとなります。転用許可が下りて宅地になった土地は、土地の地目変更登記が必要となります。こちらは土地家屋調査士に依頼します。費用は3万円から4万円が一般的となります。 ■ 土地を購入した場合に掛かる税金とは □ 固定資産税の清算 固定資産税は毎年1月1日に土地の所有者に納付書が送られ、1年分の納付書が届きます。 所有権が移転した場合は、その年度分の残額を土地代金と併せて清算します。その際の計算は日割りとなります。 □ 不動産取得税 不動産を取得したことに対しての税金となります。住宅利用の不動産は軽減措置が受けられますが、土地を先に購入した場合は、一定期間内にその土地に住宅を建てて軽減を受けるため都道府県税務署に申告を行わなければなりません。軽減要件を満たす建物を土地取得日から3年以内に建築する必要があります。 □ 購入費の一部を資金贈与受けた場合の特例 住宅購入の際に親族から資金の贈与を受けた場合、非課税となる特例があります。土地を先行して取得し、のちに住宅を建てる場合の土地購入費についてもこの特例を受けることが可能ですが、期間に定めがあるので注意が必要です。贈与を受けた年の翌年の3月15日までにその土地につき住宅を建築することが要件となります。 □ 消費税 土地の購入には消費税は課税されませんが、諸手続きの報酬費には消費税がかかってきます。 ■ 住宅建築可能にする為の費用 □ 古家がある土地の取り壊し費用 古家の残っている土地を購入した場合は解体費用がかかります。一般的な坪単価は構造により異なり次のようになります。 ・木造3万円~4万円 ・鉄骨造4万円~5万円 ・鉄筋コンクリート造 5万円~ 家の状態や形状によっても大きく費用が変わってくると思いますので、複数社見積もりを取る事をオススメします。足場が必要になる場合やアスベストの処理が必要な場合なども別途費用がかかってきます。 □ インフラ整備に伴う費用 上下水道や電気、ガスなど引き込み配管、配管の設備がない土地は手軽に買えます。しかし購入前には必ずそれらの設置にかかる費用を把握しておくことが重要です。場合によっては100万円を超える場合も珍しくありません。 上下水道の引き込みが完了しているかどうかは各地方公共団体の窓口で確認できます。もし引き込みがまだの場合は、補助金を利用しての引き込み配管を実施している市町村もありますので併せて確認すると良いかと思います。 都市ガスの設備が整っているエリアでは引き込みを行う際にガス会社へ相談します。一般的な住宅で利用するガスの引き込み費用は無料の場合がほとんどです。まれに、引き込むガス管が中圧や高圧の場合は家庭用に変圧する必要があり、費用負担が一部必要な場合もあるので事前に相談するのが良いと思います。電気についても同じで、一般家庭用に引き込む場合の工事費は電力会社に負担してもらえます。 [blogcard url="/news/3711"]

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