FLEXCUBE

～頑丈で柔軟な立方体とういう新発想～

地震による甚大な被害が報じられている昨今、デックスでは既存建物の耐震化や新築時に地震に強い住宅建てたいとのニーズにお応えする為に新発想の住宅「FLEX CUBE」を新発表させていただきました。

要望を柔軟にかなえる自由な設計

広いリビングに大きな吹き抜けのある家、中庭ですべての部屋がつながる家、家のなかにガレージのある家、二世帯がストレスなく快適に暮らす家。未来のライフスタイルと家族の要望を柔軟にかなえる自由な設計、デックスの注文住宅で実現するのは、らしさのある生活と家族を守る安全な空間です。

「長く住まう」耐震、制震性能

そもそも地震における建物の損壊を防ぐためには、建築基準法や住宅性能表示の耐震等級等の耐震基準が存在します。

これらの根本的な考えは建物自体の部材の強度（剛性）を上げて、地震力に対抗するという手法の元に設計されております。しかし、強度を上げれば上げるほど比例して、土台、柱、梁などの接合部にはより増大した力が加わる事になり、その力の逃げ場所が無いため、接合部分が破損し、本震に耐えられても、余震による2度目、3度目の揺れにより倒壊する危険性があります。
デックスでは強度を上げる高耐震パネルのモノコック構造による「剛」、油圧ダンパーにより力の逃げ場所を作る制震工法の「柔」を組み合わせ、繰り返し襲ってくる余震にも耐える住宅を提供させていただきます。

夏涼しく、冬暖かい、高気密高断熱住宅

化学反応にて発泡する断熱材（ウレタン）を吹付けるウレタン断熱工法により、気密性能、断熱性能を最大限に高め。夏涼しく冬あたたかい省エネルギーで住宅が実現。

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■ 住宅の耐震性能と基準とは

地震の多い日本だからこそ、家を建てる際には耐震を意識したいところです。近年、大規模な地震が数回にわたり起こり、その際に住宅にも大きな被害が数多くでました。
数多くの住宅が倒壊してしまったのは、耐久壁の量や土台からの柱抜けが主な原因と言われています。
こうした被害状況をもとに、より安全な住まいを維持するため建築基準法の改定が繰り替えされていき、特に耐久壁の量やバランス、補強についての義務化がされるようになっています。
現在の日本の建築基準法は耐震等級1以上の住宅でなければ建てることができません。

■ 耐震性能と耐震基準について

耐震性能は地震の揺れ、力に耐える性能となります。その耐えられるレベルがどの位なのかで基準を定めたのが耐震等級となり、現在のところ等級は1～3に定められています。
住宅の耐震性能基準は大地震の度に繰り返し変更されてきております。はじめて耐震基準が施行されたのは、関東大震災の翌年1924年となります。その後、大地震が起こる度に耐震基準は改正されてきました。
旧耐震基準では、中程度（震度5程度）の大きさの地震が来ても建物が倒壊せず、地震による被害が軽くすむということを目標とするとなっていました。つまり、当時の基準ではそれ以上の大地震に対する基準は存在していませんでした。
しかし、1981年6月1日に導入された現行の耐震基準では、建築物を新築する際、「震度6強の地震に耐えられる性能」をもたせることが義務化されました。

大地震が起こっても傷一つない建物というのが住宅の理想になると思いますが、ごく稀に発生する大規模な地震に対して全く影響を受けない建物を作ろうとすると、技術的にも費用的にも非常に難しくなります。本来の家・住宅という機能を犠牲にしていしまうなどの無理が生じてしまいます。そこで、十年に一回は起こりうる大きさの力に対しては、大規模な工事が伴う修復を要するほどの著しい損傷が生じないことを一つの目標（損傷防止）とし、数百年に一回は起こりうる大きさの力に対しては、損傷は受けても、人命が損なわれるような壊れ方をしないことをもう一つの目標（倒壊等防止）としました。

【旧耐震基準】（1981年6月1日以前の基準）

・数十年に一度発生する地震（震度5程度）では倒壊や崩壊しない
数百年に一度程度の地震（震度6強から7程度）に対しては想定が存在しない

【耐震等級１】（建築基準法の耐震性能を満たす水準）

・数百年に一度程度の地震（震度6強から7程度）に対しても倒壊や崩壊しない
・数十年に一度発生する地震（震度5程度）は住宅が損傷しない程度
建築基準法で定められた最低限の耐震性能で、これ以下は危険というギリギリの耐震性能です。

【耐震等級２】

・等級1で想定される1.25倍の地震が起きても耐えられる
構造計算ないし精密診断が必要になります。
震度6強～7の地震でも、一定の補修程度で住み続けられるレベルで、学校や病院などでは耐震性能が等級2となります。
耐震等級2以上は「長期優良住宅」として認められています。

【耐震等級３】

・等級1で想定の1.5倍の地震が起きても耐えられる
震度6強～7の地震でも、軽い補修程度で住み続けられるレベルで、消防署や警察署などの防災拠点は等級3になっています。
「長期優良住宅」として認められています。

では実際の等級の差はどこで変わってくるのでしょうか？
耐震等級を高める施工方法には、次のような方法があります。

・壁の強化
・床と屋根の強化
・柱と梁の接合部を強化
・基礎の強化
・梁の強化

耐震等級2以上の住宅は、地震保険が割引きされるというメリットもあります。
また住宅ローン減税の最大控除額が大きくなり、「耐震等級割引」も適用されます。
耐震等級2では保険料の割引率は30％、耐震等級3では半額になります。
耐震等級3の住宅は地震時に被害を受ける可能性が低かったといいう実績により、割引率が増加しているようです。

■ 「耐震」と「制振」「免震」の違い

制振（静振）構造

地震の揺れに連動し、建物が逆方向に揺れる事で家の中の揺れを少なくする構造です。
制震構造は、建物の壁や柱などにダンパーと呼ばれる制振装置を設置する事で、地震の揺れを吸収してその力を20～30％ダウンさせるものです。建物にかかる力を抑える事で、ひび割れ等の軽減を行い、倒壊対策としては一定の効果があります。
ただし、制震効果は2階以上の階へ影響を抑制するものとなりますので、1階は地震の力をそのまま受けてしまいます。

免震構造

地震の揺れを建物に直接伝えない住宅のことを「免震住宅」といいます。建物と基礎との間にゴムなどの免震装置を設置する事で、地盤と建物を離し地震の揺れを建物に直接伝えない構造です。建物に伝わる地震の力が軽減されるため、長くゆっくりと揺れることで、建物の損傷や家具が倒れたりしにくい状態をつくります。
コストに関しては３％ほどアップしますが、地震の力は40％～60％軽減されると言われています。
免震装置は隣家との十分な距離がないと設置できないので、狭小地では設置が難しい場合があります。

耐震住宅と制震住宅はのちのちリフォームする事で追加する事も出来ますが、免震に関しては新築のタイミングでしか設置できない構造の為、検討が必要となります。また、他の構造にくらべてコストが割高になる点、メンテナンスも必要な為、その際のコストも確認した方が良いでしょう。

■ 注文住宅の場合の耐震性能について

各社が基準としている耐震構造ですが、自由設計の注文住宅となると間取りや配置によって大きく変わってきます。
吹き抜けやリビングの広さによっても少しづつ変わってきてしまうものになりますので、耐震性能を重視する場合は、それを踏まえて相談していく必要があります。

■ 住宅の耐震性能に関するまとめ

現在の日本では建築基準法によって耐震基準を下回る建物は建てられません。また基本的は高いレベルでの基準を標準としているハウスメーカー、工務店も多いです。
しかし、耐震、免震、制震、その他、メリットやデメリットが違ってきます。またコストも大きく変わってくる部分ではあるので、家を建てる上で重視したいポイントを比較して満足いくカタチで建築をされるのが良いかと思います。

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■ 注文住宅の建築費の相場とは

注文住宅を建てている人は、だいたいどれくらいの広さでどのくらいの費用をかけて家を建てているのでしょうか？
全国平均で住宅の床面積をだすと約129.3㎡、建築費（土地代は含まず）に関しての平均は約3,300万円となります。どちらの平均値もエリアによって大きく違ってきますが、平均相場は40坪程の床面積に対して3,000万円前後といってよいでしょう。
2018年度の「住宅金融支援機構データ」から注文住宅の平均床面積と平均建築費を首都圏と全国で分けてみると、床面積は全国平均で126.8㎡、首都圏で125.3㎡となる。
やはりスペースの限られた都心部では若干小さくなっています。ですが、あくまで平均値ですので、エリアに限らず要望の大きい注文も多数ある注文住宅ですから、必然的に同じくらいの平均値になってくるのかもしれません。
また注文住宅の価格の下限はある程度想定が出来ますので、一部の富裕層が大きく相場を吊り上げてしまっている事も考えられます。実際の一般的な相場は平均値とは少し違ってくるのかもしれません。

また、建築費用に関しては、全国で約3,228万円、首都圏で3,694万円となります。
面積、坪数と反比例して平均建築費用は上がってきます。つまり坪単価があがってきます。
首都圏、東海、近畿の順番で三大都市圏では同じような動きになっていきますが、土地の代金も大きく違ってくるため住宅の住宅総額の差は更に大きくなると思います。
建物にかけられる費用の割合も当然変わってくる事を考えると、都市部での住宅購入の相場感覚は全国と比べ大きく異なるといえるでしょう。
とはいえ、希望や夢をかなえた住宅を出来るだけ安く建てたいというのが、誰もが考えるところかと思います。相場は相場として、あくまで平均値なので年収はもちろん年齢や詳細エリアによっても大きく価格が変わってくる事を理解したうえで、資金計画や検討エリア、住宅に対する希望で予算を考えていくのが良いかと思います。当たり前ですが、すでに土地を持っている場合とそうでない場合では考え方は大きく異なると思います。

■ 金額別の注文住宅の特徴について

1,000万円台の注文住宅とは

ローコスト住宅というカテゴリーになる1,000万円台の注文住宅。外観や間取りなど、基本的にはシンプルに造られる事が多く、建築費用でコストを抑えた分、他の物にもしっかりとお金をかけたい方が選ばれる事が多いかと思います。

・趣味や旅行にお金をかけたい
・子供の教育にお金をかけたい
・ローンの金額を抑えて早く返済してしまいたい
・まだ年齢が若いけど家を持ちたい

このような希望のかたやコスト重視の人に選ばれる価格帯となります。
住宅の特徴としてはシンプルな形状の家が多くなります。家の形が変形していたり、建物に凹凸が多い場合は住宅の表面積が多くなりますので、どうしてもコストが高くなっていきます。それは外壁の材料が比較的高額なものが多く、表面積が大きいという事は必然的に建築コストが上がってしまうポイントとなります。
このような理由からローコスト住宅は、どちらかといえば長方形や正方形を中心としたシンプルな家が多くなってきます。ただ、だからと言って面白みのない住宅というわけではありません。

ローコスト住宅を得意とする設計事務所は、豊富な実績からシンプルであるが洗練されたデザイン家を仕上げてくれます。また、要望にあわせた機能を備えた住宅はその人ならではの快適な生活がスマートにかないます。
また、ローコスト住宅は企業努力で成り立っている価格帯でもあります。大手ハウスメーカーの場合、ＴＶＣＭやプロモーションを大々的に行います。その費用は家の価格に乗っかってきますので、割高になってくるのは当然ともいえます。

仕入方法の工夫や家が出来るまでの様々な工程を内製化する事でコストを削減している企業もあれば、基本設計をパッケージ化する事でベースの費用を抑えたりと、企業により様々な努力をした結果となります。
一概には言えませんが、「ローコスト住宅とは安かろう悪かろう」ではなく、品質を損なう事なく、低価格にこだわる極力無駄をはぶいた理想の住宅といったイメージの住宅です。

2000万円台の注文住宅とは

1,000円台でもある通り、どこにお金をかけるかというところで住宅の価格は大きく変わってきます。2,000万円台になるとこだわれる部分も物理的に多くなりますので、中庭やガレージなどの一つのテーマを意識して、それを中心に住宅を考えていく事が出来る価格帯かと思います。
一般的には希望が膨らんでしまい、予算オーバーに比較的なりやすい価格とも言われていますが、優先順位とメリハリがついていれば、こだわりたい部分にしっかりとお金をかける事が出来る価格帯となります。

・趣味の要素を住宅に取り入れたい
・生活のスタイルを家から創りたい

そんな家や生活に対するイメージが強く存在している方が比較的多いかと思います。
1,000万円台の家と同じようにハウスメーカーによっては、どの価格であっても高価格にも低価格にもなります。メーカーのブランドや設定になりますので、性能の違いや優先順位をしっかり考える事で、ハウスメーカーも選び安くなるのではないでしょうか？
住宅の中身で価格は大きく変わりますが、ハウスメーカーの設定が大きく作用するものでもあります。

■ 建築費を出来るだけ抑えるポイント

・シンプルな形状の建物にする

これは1,000万円台の注文住宅でもお話ししている通り、正方形や長方形を中心とした外観がオススメとなります。
シンプルな形状の住宅は耐震性も向上するので安心というメリットもあります。

・設備のグレードのバランスを考える

建材や設備には低価格のものから高価格なものまで本当に様々です。全てにこだわってしまうと費用はかなり大きくなってしまいますので、抑えるためには、こだわりたい部分の優先順位を決めバランスよくメリハリをつける事で全体的な予算を抑える事ができます。

・水回りを集中する

水回りの設備は離れているとそれだけ配管設備が多く複雑になり、費用がかかります
水まわり設備は出来るだけ1ヶ所に集中させることで配管工事費を抑える事が可能です。

・部屋を広く壁を少なくする

部屋数を多くするという事は、それだけ壁を設置しなければならなくなります。その分、費用はかかりますので、壁を少なくする事で費用を抑える事は可能です。
壁を少なくすることで広い室内空間をかなえられ、採光や通風の面でもメリットが多くあります。

■ 注文住宅の相場についてのまとめ

せっかくの注文住宅、下調べをしっかりおこなう事で、家族の希望の優先順位を決めていく事で無駄な費用を抑え、予算が大幅に変わってしまう事も少なくなると思います。

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